多様な勤務制度

フレックスタイム

コアタイムを設定したフレックスタイム勤務制度を現在運用しています。勤務時間をフレキシブルにすることにより、育児・介護との両立、時差のある海外拠点との会議・打ち合わせ、オフピーク通勤等、社員の生活や業務の特性に合わせて対応できるように取り組んでいます。

短時間勤務・短日勤務

育児・介護の事由がある社員に対して就業時間・就業日数を柔軟に調整ができるよう制度を設けています。

時間単位年休

年次有給休暇の有効活用のため全社員を対象に1時間単位で有給休暇の取得が可能。

出産・育児休業

• 妊産婦のための勤務免除制度：妊娠中または出産後1年以内の女性社員が医師・助産師の指示による健康検査等のために必要な時間の勤務を免除。
• 配偶者の出産休暇制度：配偶者が出産する場合、3日間の休暇が取得可能。
• 育児時間制度：生後満1年に達しない生児を育てる女性社員は、休憩時間のほかに1日2回各30分、育児時間の確保が可能。
• 育児休業：子供が満2歳に達する 日の属する月の末日まで取得可能。
• 子の看護休暇：小学校修了までの子を養育する社員は、子が1 人であれば年間5日、2人以上であれば年間10日まで取得可能。

在宅勤務

就業場所を会社に限定せずリモートワークが可能なインフラを整え、社員の仕事と家庭の両立や、労働生産性向上に向けた働き方改革を支援しています。

働き方を変革させるためのツールと
ワークスタイル変革のための施策

リモートアクセス

自宅や出張先から仕事ができるようITインフラを整備しています。

コラボレーションツール（ウェブ会議システム、チャット等の活用）

オンラインのプラットフォームを活用し、国内外のメンバーと容易に情報共有やウェブ会議ができる環境を整備。全社員向けの説明会もオンラインで実施することもあります。

感染症対策

密集を避けるため、パーテーションの設置、オンライン会議の実施、リモートワークの導入、ランチタイムの拡大等に取り組んでいます。

BCP対策

場所に縛られない働き方によって災害時や感染症のパンデミックの際も事業継続を可能にします。

夏季休日フリー設定

6月から8月下旬の間で自由に夏季休暇を設定できます。